私たちはドコモグループの法人事業を担う企業です。全国の法人のお客さまのDX活用を支援し、お客さま、そして地域の課題解決に貢献していきます。移動固定融合サービスや5G・IoTなどの先進ソリューションより、社会・産業にイノベーションの創出を行い、地域社会や経済の未来に貢献していきます。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

ダイキン工業は「空調」「化学」「油機・特機・電子システム」など、多様な事業を世界170カ国以上で展開しています。その売上の7割以上が海外で生み出され、グローバルリーディングカンパニーと言えるでしょう。 世界で唯一、空調と冷媒ガスを併せて生産している強みを生かし、環境先進企業として真のエクセレントカンパニーをめざしています。

チョコラBBでも知られるエーザイは患者様とそのご家族の喜怒哀楽を考え、そのベネフィット向上を第一義とし、世界のヘルスケアの多様なニーズを充足することを企業理念としています。 現在、患者様と生活者の皆様の「生ききるを支える」という想いとともに、当社グループが最も強みを持つニューロロジー（認知症関連・神経変性疾患）領域、オンコロジー（がん）領域および熱帯病などのグローバルヘルス領域に立脚したサイエンスとデータに基づくソリューションを創出し、他産業やグループとの連携によるエコシステムの構築を通じて、hhceco（hhc理念＋エコシステム）企業へと進化することを目指しています。

ミツカングループは、「やがて、いのちに変わるもの。」をグループビジョン・スローガンとしています。 これは、ミツカングループが「お客様に提供していく価値」の“宣言”です。 「安全・安心」「健康」という価値を、食を通じておいしく提供していくこと。 そして、提供する食を通じて、家族との団欒、仲間との親睦を促し、さらには、単に調味料を提案するだけでなく、食生活、食文化を通じて人との絆を深めていくこと。 私たちミツカングループは、昔も今も、そして未来も、これらのことに貢献する企業でありたいと、強く願っています。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

「移動」に自由と喜びを。未来の地球に、美しさを届け続けます。 アイシンは、パワートレイン、走行安全、車体、LBSなど、幅広い事業領域を展開し、自動車を構成する多彩な部品を生産しています。 「走る」「曲がる」「止まる」といったクルマの基本機能に加え、安心・快適・利便性といった移動体験の価値を高める製品・サービスの開発にも力を注いでいます。 さらに、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロの実現に向けた取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し、笑顔あふれる持続可能な社会の実現を目指しています。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。