日本全国に182の店舗網をもち、投資家や法人などのお客様に対し、トータルな金融サービスを提供している総合証券です。 弊社はウェルスマネジメント（WM）部門とグローバル・マーケッツ＆インベストメント・バンキング（GM＆GIB）部門を担っており、WM部門では、主に個人や未上場法人のお客様を対象に、全国の店舗網やコールセンター、インターネットを通じて、金融商品・サービスを提供しています。 また、GM＆GIB部門では、国内外の機関投資家、事業法人、金融法人および公共法人のお客様に対し、セールス＆トレーディング業務、投資銀行業務を通じて様々な金融商品、サービス、ソリューションを提供しています。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

車両の企画から発売準備に至るまでの車両開発などを最先端のIT技術で支えるエンジニアリング分野、トヨタの車両販売から生産・物流に関わる多様な基幹システムの構築およびクレジットカードや自動車ローンといったトヨタのファイナンス事業をITで支えるコーポレート・ファイナンス分野、オールトヨタの業務を支えるシステムやインフラの企画・構築と運用サポートを提供するインフラ分野など、多岐にわたる事業内容です。

アイシンはパワートレイン・走行安全・車体・CSSなどの幅広い事業領域を有し、自動車を構成する部品が2〜3万点と言われる中、約1.5万点の製品群を有しています。クルマの「走る」「曲がる」「止まる」、そして「快適」を支える車両運動システムパートナーとして、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロへの取り組みなど、世の中の様々な課題を解決し、笑顔あふれる持続的な社会に貢献していきます。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

私たち博報堂ＤＹアイ・オーは、博報堂ＤＹホールディングスのグループ企業として、経理や人事、情報システムなどのバックオフィス業務を受託しています。経理伝票の確認や支払金額の照合のほか、社内システムのサイト開発、レンタルPC対応、名刺制作、データ入力など幅広い業務領域でグループに貢献しています。同時に特例子会社として障害者雇用を推進する役割も果たしています。ダイバシティの実践に力を入れ、障害の有無にかかわらず働きやすい制度や環境を整備しています。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

創業以来、ソフトバンクは様々な発展を遂げてきましたが、すべては「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を実現させるためでした。 ソフトバンクは今後、ITの総合企業としてさまざまな事業へ参入し、世界の事業を日本へ、そしてその技術とビジネスを日本から世界へ打ち出していく「Beyond Carrier, Beyond Japan」の戦略のもと、さらなる進化へ挑戦します。 ソフトバンクでは年齢・性別・国籍・キャリアに関係なく、時代の変化をチャンスと捉え挑戦することで、ソフトバンクの未来を創造する人材を求めています。

テクノロジーが進化し人々の生活に大きな影響を与え、ビジネスを取り巻く環境が急激に変化する中で、企業や公的機関は日々のビジネスの運営を超えて何かを大きく変えること、つまり”変革”を迫られることが多々あります。 そんなときにアクセンチュアは変革のパートナーとして、お客様がめざす姿を実現すべく変革の道のりをともに進みます。 多様な業界、幅広い業務領域を網羅するアクセンチュアで働くコンサルタントやエンジニアは、それぞれが特定の業界や業務領域に特化したプロフェッショナルとして日々お客様の変革を支援しています。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。