当社は業界のリーディングカンパニーとして常にお客様のご要望に的確にお応えし、お客様本位の住まいづくりに取り組んできました。積水ハウスグループでは研究開発から設計施工・アフターメンテナンスまでを一貫して自社グループで行い、お客様をサポートしています。創業以来、お客様に寄り添い信頼を築き続けており、今では累計建築戸数実績は266万戸を超え、世界で１番の実績を誇っています。 今ではESG経営でも業界のリーディングカンパニーをめざしていくなかで、戸建住宅で長年培った技術やノウハウを生かし、賃貸住宅やマンションをはじめ、街づくりや都市開発や国際事業など、よりよい住環境に貢献する事業を行っています。

日本全国に182の店舗網をもち、投資家や法人などのお客様に対し、トータルな金融サービスを提供している総合証券です。 弊社はウェルスマネジメント（WM）部門とグローバル・マーケッツ＆インベストメント・バンキング（GM＆GIB）部門を担っており、WM部門では、主に個人や未上場法人のお客様を対象に、全国の店舗網やコールセンター、インターネットを通じて、金融商品・サービスを提供しています。 また、GM＆GIB部門では、国内外の機関投資家、事業法人、金融法人および公共法人のお客様に対し、セールス＆トレーディング業務、投資銀行業務を通じて様々な金融商品、サービス、ソリューションを提供しています。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。

モバイル、AI、ビッグデータ、ポイント、働き方改革、キャッシュレス… スマホだけでなく、さまざまなつながりをつくってきたドコモ。 人と人をつなぐだけでなく、人とモノ、自動運転などのモノとモノをつなぐ世界も。 新しいつながりは、新しい価値を生み出します。その可能性は無限大！ 人々の暮らしをもっと豊かにするために、その取り組みは広がり続けています。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

創業以来、ソフトバンクは様々な発展を遂げてきましたが、すべては「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を実現させるためでした。 ソフトバンクは今後、ITの総合企業としてさまざまな事業へ参入し、世界の事業を日本へ、そしてその技術とビジネスを日本から世界へ打ち出していく「Beyond Carrier, Beyond Japan」の戦略のもと、さらなる進化へ挑戦します。 ソフトバンクでは年齢・性別・国籍・キャリアに関係なく、時代の変化をチャンスと捉え挑戦することで、ソフトバンクの未来を創造する人材を求めています。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。