私たちはドコモグループの法人事業を担う企業です。全国の法人のお客さまのDX活用を支援し、お客さま、そして地域の課題解決に貢献していきます。移動固定融合サービスや5G・IoTなどの先進ソリューションより、社会・産業にイノベーションの創出を行い、地域社会や経済の未来に貢献していきます。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。

1907年に創業したキリングループは、100年以上にわたって成長を続けてきました。 ビール事業から始まった後、飲料など食領域において事業を展開し、1980年代以降に発酵・バイオテクノロジーを活用し、医領域、ヘルスサイエンス領域へと事業領域を拡大させました。 近年、ヘルスサイエンス領域は、高まり続ける人々の健康意識に応え、イノベーションを生み出す新たな成長の柱として取り組んでいます。 お客様のさまざまなステージにおいて、よろこびをつなぐ商品・サービスを提供し、社会課題の解決に取り組みます。

モバイル、AI、ビッグデータ、ポイント、働き方改革、キャッシュレス… スマホだけでなく、さまざまなつながりをつくってきたドコモ。 人と人、人とモノ、モノとモノをつなぎ、”驚き”・”幸せ”を届けています。 新しいつながりは、新しい価値を生み出します。その可能性は無限大！ 人々の暮らしをもっと豊かにするために、その取り組みは広がり続けています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

カゴメの始まりは1899年。1903年には日本で最初のトマトソースを作ることに成功し、創業以来120年以上、人々の食生活を支え続けてきました。そして今、「自然を、おいしく、楽しく。」をテーマに、優れた栽培技術、加工技術、バイオテクノロジー技術を駆使して皆さまの楽しくすてきな食卓を創造しています。 私たちのつくる商品の価値の源は、自然にあります。 自然に感謝し、その恵みを活かして、新しい価値を創造し続けることでお客さまに貢献しつづけていく企業であることをめざしています。

Ｓｋｙ株式会社の事業は、大きく2つに分かれています。 ■ICTソリューション事業 ■クライアント・システム開発事業 Ｓｋｙ株式会社は、自ら商品を創り出すソフトウェアメーカーとして、お客様の要望に応じて開発を請け負うソフトウェアハウスとして、新たなソフトウェアの可能性を追求することで、より豊かな情報社会の実現をめざしています。