私たちはドコモグループの法人事業を担う企業です。全国の法人のお客さまのDX活用を支援し、お客さま、そして地域の課題解決に貢献していきます。移動固定融合サービスや5G・IoTなどの先進ソリューションより、社会・産業にイノベーションの創出を行い、地域社会や経済の未来に貢献していきます。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。

森永乳業は、乳で培った技術を最大限に活かしながら、安全で優れた品質を持つ商品をお客さまに提供してきました。私たちがお客さまにお届けしている商品は、人の命を支える育児用ミルクや流動食、生活を彩るヨーグルトやデザート・アイスクリームまで多岐にわたっており、幅広い世代に「おいしさ・楽しさ」と「健康・栄養」という価値を日々届けています。 当社では（１）「食のおいしさ・楽しさ」と「健康・栄養」を両立した企業（２）グローバル事業の拡大（３）サステナブルな社会の実現に貢献し続ける企業の３つを掲げ、４つの事業（栄養・機能性食品事業、主力食品事業、BtoB事業、海外事業）の強化をめざします。

Ｓｋｙ株式会社の事業は、大きく2つに分かれています。 ■ICTソリューション事業 ■クライアント・システム開発事業 Ｓｋｙ株式会社は、自ら商品を創り出すソフトウェアメーカーとして、お客様の要望に応じて開発を請け負うソフトウェアハウスとして、新たなソフトウェアの可能性を追求することで、より豊かな情報社会の実現をめざしています。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

大同生命は中小企業市場に特化し、経営者向けの保険を主力としています。 日本の99.7％が中小企業といわれており、中小企業では経営者の才能や力量、信用が企業経営を支えており、経営者の万一の事態を想定した商品には強いニーズがあります。企業経営者のさまざまなリスクをカバーするために、多数の企業および税理士・公認会計士を会員とする各種団体と提携し、独自のビジネスモデルを展開することで安定した経営基盤を築いています。 「最高の安心」と「最大の満足」をお届けする生命保険会社をめざし、「新たな挑戦」を通じて企業価値の安定的・持続的な増大に取り組んでいます。

創業以来、変わることない使命である「社会生活の改善と向上」、そして「世界文化の進展」の実現に向け、 2022年4月、パナソニックは事業会社制へと移行し、新たなパナソニックグループとなりました。 変化する世界の中で、お客様の期待を超える優れた商品やサービスを提供し、 パナソニックグループの全ての事業会社が、お客様お一人おひとりの「幸せ」を生み出す「チカラ」であり続けたいと思います。 それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだしていきます。

JTグループは、130以上の国と地域で製品を販売するグローバルたばこメーカーです。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。