私たち博報堂ＤＹアイ・オーは、博報堂ＤＹホールディングスのグループ企業として、経理や人事、情報システムなどのバックオフィス業務を受託しています。経理伝票の確認や支払金額の照合のほか、社内システムのサイト開発、レンタルPC対応、名刺制作、データ入力など幅広い業務領域でグループに貢献しています。同時に特例子会社として障害者雇用を推進する役割も果たしています。ダイバシティの実践に力を入れ、障害の有無にかかわらず働きやすい制度や環境を整備しています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

資生堂は1872年、日本で初めての洋風調剤薬局として、東京　銀座に誕生しました。以来約150年以上にわたり、日本の化粧技術と文化をリードし続けています。 私たちのミッションは、「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（ビューティーイノベーションでよりよい世界を）」。 私たちは今後も、「世界で勝てる日本初のグローバルビューティーカンパニー」の実現に向け、取り組んでいきます。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

アイシンはパワートレイン・走行安全・車体・CSSなどの幅広い事業領域を有し、自動車を構成する部品が2〜3万点と言われる中、約1.5万点の製品群を有しています。クルマの「走る」「曲がる」「止まる」、そして「快適」を支える車両運動システムパートナーとして、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロへの取り組みなど、世の中の様々な課題を解決し、笑顔あふれる持続的な社会に貢献していきます。

日本総合研究所は、ITソリューション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有するSMBCグループの総合情報サービス企業です。 企業や社会に対する新たな課題の提示・発信（イシュー・レイジング）から、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み（ソリューション）、新たな市場や事業の創出（インキュベーション）などを通じ、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。 日本総合研究所が担う役割は、本質を見据え、これまでにない新たな価値から未来を切り拓くことです。

“キリングループは、自然と人を見つめるものづくりで、「食と健康の新たなよろこび」を広げ、こころ豊かな社会の実現に貢献します”という経営理念のもと、世界のCSV先進企業になることをめざしています。社会課題を成長機会としてシナジーを活かして、食（酒類・飲料など）・ヘルスサイエンス・医の3領域で事業を展開しています。 創業以来、企業活動を通して新たな価値を生み、暮らしを豊かにするために歩んでいます。 「食と健康の新たなよろこび」を広げ、人と社会の絆を深め、挑戦を続けます。

インテックは今から60年前の1964年1月に、「コンピュータ・ユーティリティ（電気やガス、水道のように、いつでもどこでも誰もがコンピュータを活用できる）」社会の実現を理念に誕生した総合ICT企業です。 創立時より、ソフトウェア事業やネットワーク事業、そしてデータセンター事業を推し進め、現在ではITプロフェッショナル型ビジネスの深化とサービス型ビジネス展開を両輪に、あらたな事業を切り拓き、全国に事業を拡大しています。 お客様から高い評価をいただいている創業来の経験と実績に培われた技術力により、テレビCMのキャッチフレーズ「ITで、社会の願い叶えよう。」を実現します。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。