当社はお客様が持つ多様な業務改革ニーズに対しITを用いて課題解決に導くシステムを提供することを主な業務としています。 お客様の現状分析から始まり、課題の本質をくみ取り、どう貢献できるかを徹底的に考え抜きます。 その領域は広く、企画・構想から設計・構築、そして保守・運用までカバーします。 始まりは世界有数の鉄鋼メーカーでのシステム開発・運用でありましたが、24時間365時間の運用を求められる「製鉄」に鍛えられた確かな実力と、真摯に課題解決に取り組む実直な姿勢から、お客さまの信頼を勝ち取っていき、今では幅広い業種、様々な分野の課題解決に取り組んでおります。

「移動」に自由と喜びを。未来の地球に、美しさを届け続けます。 アイシンは、パワートレイン、走行安全、車体、LBSなど、幅広い事業領域を展開し、自動車を構成する多彩な部品を生産しています。 「走る」「曲がる」「止まる」といったクルマの基本機能に加え、安心・快適・利便性といった移動体験の価値を高める製品・サービスの開発にも力を注いでいます。 さらに、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロの実現に向けた取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し、笑顔あふれる持続可能な社会の実現を目指しています。

昭和初期、ヤクルトの創始者で医学博士の代田稔は、当時の人々の健康状態に胸を痛めていました。そこから志したのは、病気にかからないようにする「予防医学」。微生物の研究を通じ、生きたまま腸内に到達し、有益な作用をする乳酸菌の強化培養に成功し、一人でも多くの人の健康に役立てるため、1935年に「ヤクルト」を発売。「予防医学」と並びヤクルトの原点をなす「健腸長寿」「誰もが手に入れられる価格で」という3つの思想“代田イズム”をもとに、現在「食品」「国際」「化粧品」の3事業を展開しています。

私たちはドコモグループの法人事業を担う企業です。全国の法人のお客さまのDX活用を支援し、お客さま、そして地域の課題解決に貢献していきます。移動固定融合サービスや5G・IoTなどの先進ソリューションより、社会・産業にイノベーションの創出を行い、地域社会や経済の未来に貢献していきます。

大塚製薬は世界の人々の健康に貢献する革新的な製品を創造するという 「Otsuka-people creating new products for better health worldwide」の企業理念のもと人々の健康を身体全体で考え、疾病の治癒から日々の健康増進までをめざした「医療関連事業」と「ニュートラシューティカルズ関連事業」の両輪で、トータルヘルスケアカンパニーとして事業展開を行っています。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

チョコラBBでも知られるエーザイは患者様とそのご家族の喜怒哀楽を考え、そのベネフィット向上を第一義とし、世界のヘルスケアの多様なニーズを充足することを企業理念としています。 現在、患者様と生活者の皆様の「生ききるを支える」という想いとともに、当社グループが最も強みを持つニューロロジー（認知症関連・神経変性疾患）領域、オンコロジー（がん）領域および熱帯病などのグローバルヘルス領域に立脚したサイエンスとデータに基づくソリューションを創出し、他産業やグループとの連携によるエコシステムの構築を通じて、hhceco（hhc理念＋エコシステム）企業へと進化することを目指しています。

車両の企画から発売準備に至るまでの車両開発などを最先端のIT技術で支えるエンジニアリング分野、トヨタの車両販売から生産・物流に関わる多様な基幹システムの構築およびクレジットカードや自動車ローンといったトヨタのファイナンス事業をITで支えるコーポレート・ファイナンス分野、オールトヨタの業務を支えるシステムやインフラの企画・構築と運用サポートを提供するインフラ分野など、多岐にわたる事業内容です。

モバイル、AI、ビッグデータ、ポイント、働き方改革、キャッシュレス… スマホだけでなく、さまざまなつながりをつくってきたドコモ。 人と人、人とモノ、モノとモノをつなぎ、”驚き”・”幸せ”を届けています。 新しいつながりは、新しい価値を生み出します。その可能性は無限大！ 人々の暮らしをもっと豊かにするために、その取り組みは広がり続けています。

当社は総合商社三井物産の人事・総務部門のバックオフィス業務を一手に担っている会社です。三井物産社員が営業活動に集中するために総勢約260名の体制で日々サービスを提供しています。業務は幅広く、三井物産の給与計算や諸制度の運用、三井物産本店オフィス管理・運営、郵便・宅配便やオフィスサプライ品に関わる館内物流、IC社員証交付、取引先財務データ処理など多岐に亘り、現在では他営業部門の事業の巻取りへと領域を広げ、更なるBPO推進へと歩を進めています。私たちを取り巻く環境は目まぐるしく変化していきますが、柔軟な発想を持ち、三井物産のベストパートナーとして付加価値の高いサービスの提供を目指しています。