お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

創業以来、変わることない使命である「社会生活の改善と向上」、そして「世界文化の進展」の実現に向け、 2022年4月、パナソニックは事業会社制へと移行し、新たなパナソニックグループとなりました。 変化する世界の中で、お客様の期待を超える優れた商品やサービスを提供し、 パナソニックグループの全ての事業会社が、お客様お一人おひとりの「幸せ」を生み出す「チカラ」であり続けたいと思います。 それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだしていきます。

JTグループは、130以上の国と地域で製品を販売するグローバルたばこメーカーです。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

「移動」に自由と喜びを。未来の地球に、美しさを届け続けます。 アイシンは、パワートレイン、走行安全、車体、LBSなど、幅広い事業領域を展開し、自動車を構成する多彩な部品を生産しています。 「走る」「曲がる」「止まる」といったクルマの基本機能に加え、安心・快適・利便性といった移動体験の価値を高める製品・サービスの開発にも力を注いでいます。 さらに、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロの実現に向けた取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し、笑顔あふれる持続可能な社会の実現を目指しています。

当社はお客様が持つ多様な業務改革ニーズに対しITを用いて課題解決に導くシステムを提供することを主な業務としています。 お客様の現状分析から始まり、課題の本質をくみ取り、どう貢献できるかを徹底的に考え抜きます。 その領域は広く、企画・構想から設計・構築、そして保守・運用までカバーします。 始まりは世界有数の鉄鋼メーカーでのシステム開発・運用でありましたが、24時間365時間の運用を求められる「製鉄」に鍛えられた確かな実力と、真摯に課題解決に取り組む実直な姿勢から、お客さまの信頼を勝ち取っていき、今では幅広い業種、様々な分野の課題解決に取り組んでおります。

芙蓉総合リースは、不動産リースや航空機リースに強みを持ち、現在までに数多くの実績があります。その他にも、エネルギー・環境を意識した「太陽光発電事業」、観賞用熱帯魚のレンタルシステムである「アクア・アート」などユニークな戦略商品を展開しています。また、既存事業に加え、新規事業の取組みも積極的に行っています。M&Aを推進し、お客様の“めんどくさい”をアウトソーシングするBPO事業を手掛ける会社を子会社化したり、東京電力エナジーパートナー（株）および（株）ファームシップと提携し、国内最大級の植物工場を運営、レタスを中心とした葉物野菜の生産を行うなど事業領域の拡大を進めています。

昭和初期、ヤクルトの創始者で医学博士の代田稔は、当時の人々の健康状態に胸を痛めていました。そこから志したのは、病気にかからないようにする「予防医学」。微生物の研究を通じ、生きたまま腸内に到達し、有益な作用をする乳酸菌の強化培養に成功し、一人でも多くの人の健康に役立てるため、1935年に「ヤクルト」を発売。「予防医学」と並びヤクルトの原点をなす「健腸長寿」「誰もが手に入れられる価格で」という3つの思想“代田イズム”をもとに、現在「食品」「国際」「化粧品」の3事業を展開しています。

農林水産業のメインバンクとして、世界有数の機関投資家として、農林水産業の発展に貢献する民間の金融機関です。 農林中央金庫は、2023年で100周年を迎え、今後も「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」をめざし、約3,400名の職員一人ひとりが新たな取り組みに挑戦しています。 農林水産業融資、企業融資、マーケット業務、ＪＡ・ＪＦの信用事業推進サポート、リスク管理、システム企画等、幅広いフィールドで、是非皆さんの力を発揮してください。