テクノロジーが進化し人々の生活に大きな影響を与え、ビジネスを取り巻く環境が急激に変化する中で、企業や公的機関は日々のビジネスの運営を超えて何かを大きく変えること、つまり”変革”を迫られることが多々あります。 そんなときにアクセンチュアは変革のパートナーとして、お客様がめざす姿を実現すべく変革の道のりをともに進みます。 多様な業界、幅広い業務領域を網羅するアクセンチュアで働くコンサルタントやエンジニアは、それぞれが特定の業界や業務領域に特化したプロフェッショナルとして日々お客様の変革を支援しています。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

資生堂は1872年、日本で初めての洋風調剤薬局として、東京　銀座に誕生しました。以来約150年以上にわたり、日本の化粧技術と文化をリードし続けています。 私たちのミッションは、「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（ビューティーイノベーションでよりよい世界を）」。 私たちは今後も、「世界で勝てる日本初のグローバルビューティーカンパニー」の実現に向け、取り組んでいきます。

創業以来、変わることない使命である「社会生活の改善と向上」、そして「世界文化の進展」の実現に向け、 2022年4月、パナソニックは事業会社制へと移行し、新たなパナソニックグループとなりました。 変化する世界の中で、お客様の期待を超える優れた商品やサービスを提供し、 パナソニックグループの全ての事業会社が、お客様お一人おひとりの「幸せ」を生み出す「チカラ」であり続けたいと思います。 それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだしていきます。

芙蓉総合リースは、不動産リースや航空機リースに強みを持ち、現在までに数多くの実績があります。その他にも、エネルギー・環境を意識した「太陽光発電事業」、観賞用熱帯魚のレンタルシステムである「アクア・アート」などユニークな戦略商品を展開しています。また、既存事業に加え、新規事業の取組みも積極的に行っています。M&Aを推進し、お客様の“めんどくさい”をアウトソーシングするBPO事業を手掛ける会社を子会社化したり、東京電力エナジーパートナー（株）および（株）ファームシップと提携し、国内最大級の植物工場を運営、レタスを中心とした葉物野菜の生産を行うなど事業領域の拡大を進めています。

農林水産業のメインバンクとして、世界有数の機関投資家として、農林水産業の発展に貢献する民間の金融機関です。 農林中央金庫は、2023年で100周年を迎え、今後も「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」をめざし、約3,400名の職員一人ひとりが新たな取り組みに挑戦しています。 農林水産業融資、企業融資、マーケット業務、ＪＡ・ＪＦの信用事業推進サポート、リスク管理、システム企画等、幅広いフィールドで、是非皆さんの力を発揮してください。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。