エーザイは患者様とそのご家族の喜怒哀楽を考え、そのベネフィット向上を第一義とし、世界のヘルスケアの多様なニーズを充足することを企業理念としています。 現在、患者様と生活者の皆様の「生ききるを支える」という想いとともに、当社グループが最も強みを持つニューロロジー（認知症関連・神経変性疾患）領域、オンコロジー（がん）領域および熱帯病などのグローバルヘルス領域に立脚したサイエンスとデータに基づくソリューションを創出し、他産業やグループとの連携によるエコシステムの構築を通じて、hhceco（hhc理念＋エコシステム）企業へと進化することを目指しています。

富士通グループに興味をお持ちいただき、誠にありがとうございます。 お客様の経営課題に対する高度なビジネスソリューションのためには、富士通グループ各社の高い専門性、技術力が必要不可欠です。 また、そのリソースを共有することで生まれるシナジー効果が富士通グループの高い総合力を生み出しています。 個性豊かな富士通グループの企業に皆さんの力を活かすフィールドがきっとあるはず。活躍の場は無限大です。

資生堂は1872年、日本で初めての洋風調剤薬局として、東京　銀座に誕生しました。以来約150年以上にわたり、日本の化粧技術と文化をリードし続けています。 私たちのミッションは、「BEAUTY INNOVATIONS FOR A BETTER WORLD（ビューティーイノベーションでよりよい世界を）」。 私たちは今後も、「世界で勝てる日本初のグローバルビューティーカンパニー」の実現に向け、取り組んでいきます。

創業以来、ソフトバンクは様々な発展を遂げてきましたが、すべては「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を実現させるためでした。 ソフトバンクは今後、ITの総合企業としてさまざまな事業へ参入し、世界の事業を日本へ、そしてその技術とビジネスを日本から世界へ打ち出していく「Beyond Carrier, Beyond Japan」の戦略のもと、さらなる進化へ挑戦します。 ソフトバンクでは年齢・性別・国籍・キャリアに関係なく、時代の変化をチャンスと捉え挑戦することで、ソフトバンクの未来を創造する人材を求めています。

JR東海グループ所属の広告会社としてJR東海、グループ会社の広告宣伝はもちろん、グループ以外の多種多様な企業・団体のコミュニケーションを手掛けています。JR東海「そうだ 京都、行こう。」「いざいざ奈良」などの大型キャンペーン、商業施設の開業販促、ファッション、学習塾、医療系…などあらゆる分野の広告を担っています。JR東海グループ資産を活用した独自のソリューション提供を展開しています。

私たちは「チームワークあふれる社会を創る」というビジョンのもと、チームの情報共有とコミュニケーションを支援するグループウェアを開発、販売、サポートまで一貫して自社で行っています。 ユーザー数を最も重視しており、世界で一番使われるグループウェアをめざしています。 サイボウズのクラウドサービスは国内に累計1,200万人以上のユーザーを有し、国内グループウェア市場において幅広いシェアを獲得しています。また、国内のみならず海外への展開も積極的に行っていて世界中のチームワークを良くするために日々業務をしています。

カゴメの始まりは1899年。1903年には日本で最初のトマトソースを作ることに成功し、創業以来120年以上、人々の食生活を支え続けてきました。そして今、「自然を、おいしく、楽しく。」をテーマに、優れた栽培技術、加工技術、バイオテクノロジー技術を駆使して皆さまの楽しくすてきな食卓を創造しています。 私たちのつくる商品の価値の源は、自然にあります。 自然に感謝し、その恵みを活かして、新しい価値を創造し続けることでお客さまに貢献しつづけていく企業であることをめざしています。

モバイル、AI、ビッグデータ、ポイント、働き方改革、キャッシュレス… スマホだけでなく、さまざまなつながりをつくってきたドコモ。 人と人をつなぐだけでなく、人とモノ、自動運転などのモノとモノをつなぐ世界も。 新しいつながりは、新しい価値を生み出します。その可能性は無限大！ 人々の暮らしをもっと豊かにするために、その取り組みは広がり続けています。

当社は業界のリーディングカンパニーとして常にお客様のご要望に的確にお応えし、お客様本位の住まいづくりに取り組んできました。業界最高水準の建築技術と環境技術を誇り、創業から今までの住宅建築実績は世界有数。 現在は、ESG経営でもリーディングカンパニーをめざし、ゼロエネルギー住宅「グリーンファーストゼロ」を展開。これは、高い断熱性と最新の省エネ設備で消費エネルギーを大幅に削減し、政府が2020年までに普及をめざす「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）」を先取りした住宅です。近年はオーストラリアなど海外でも積極的に事業を推進しており、住環境創造企業として事業の輪は世界へ拡がっています。