当社は総合商社三井物産の人事・総務部門のバックオフィス業務を一手に担っている会社です。三井物産社員が営業活動に集中するために総勢約260名の体制で日々サービスを提供しています。業務は幅広く、三井物産の給与計算や諸制度の運用、三井物産本店オフィス管理・運営、郵便・宅配便やオフィスサプライ品に関わる館内物流、IC社員証交付、取引先財務データ処理など多岐に亘り、現在では他営業部門の事業の巻取りへと領域を広げ、更なるBPO推進へと歩を進めています。私たちを取り巻く環境は目まぐるしく変化していきますが、柔軟な発想を持ち、三井物産のベストパートナーとして付加価値の高いサービスの提供を目指しています。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

車両の企画から発売準備に至るまでの車両開発などを最先端のIT技術で支えるエンジニアリング分野、トヨタの車両販売から生産・物流に関わる多様な基幹システムの構築およびクレジットカードや自動車ローンといったトヨタのファイナンス事業をITで支えるコーポレート・ファイナンス分野、オールトヨタの業務を支えるシステムやインフラの企画・構築と運用サポートを提供するインフラ分野など、多岐にわたる事業内容です。

インテックは今から60年前の1964年1月に、「コンピュータ・ユーティリティ（電気やガス、水道のように、いつでもどこでも誰もがコンピュータを活用できる）」社会の実現を理念に誕生した総合ICT企業です。 創立時より、ソフトウェア事業やネットワーク事業、そしてデータセンター事業を推し進め、現在ではITプロフェッショナル型ビジネスの深化とサービス型ビジネス展開を両輪に、あらたな事業を切り拓き、全国に事業を拡大しています。 お客様から高い評価をいただいている創業来の経験と実績に培われた技術力により、テレビCMのキャッチフレーズ「ITで、社会の願い叶えよう。」を実現します。

・事務系軽作業の代行等を通して、マイナビグループの事業運営効率の向上に貢献しています。 ・マイナビグループの障がい者採用については当社がすべて責任を持って請け負っています。 ・ヘルスケア事業ではマイナビグループの社員の健康促進に寄与しています。 ・障がい者雇用を考える企業と求職者を繋ぐために、障がい者の職業斡旋(有料職業紹介業)をしています。 ・有給インターンシップ事業を通じて若手人材育成を行っています。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。