インテックは今から60年前の1964年1月に、「コンピュータ・ユーティリティ（電気やガス、水道のように、いつでもどこでも誰もがコンピュータを活用できる）」社会の実現を理念に誕生した総合ICT企業です。 創立時より、ソフトウェア事業やネットワーク事業、そしてデータセンター事業を推し進め、現在ではITプロフェッショナル型ビジネスの深化とサービス型ビジネス展開を両輪に、あらたな事業を切り拓き、全国に事業を拡大しています。 お客様から高い評価をいただいている創業来の経験と実績に培われた技術力により、テレビCMのキャッチフレーズ「ITで、社会の願い叶えよう。」を実現します。

車両の企画から発売準備に至るまでの車両開発などを最先端のIT技術で支えるエンジニアリング分野、トヨタの車両販売から生産・物流に関わる多様な基幹システムの構築およびクレジットカードや自動車ローンといったトヨタのファイナンス事業をITで支えるコーポレート・ファイナンス分野、オールトヨタの業務を支えるシステムやインフラの企画・構築と運用サポートを提供するインフラ分野など、多岐にわたる事業内容です。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

トヨタ紡織は自動車のシートやドアトリムなどの内装部品を開発・生産するグローバル内装システムサプライヤーです。車内で過ごす時間をいかに安全で快適なものにするか、環境への負荷をどこまで減らすことができるかを考えて、車室空間のコンセプトづくりから開発・設計・調達・生産までを一貫して行っています。 これまでに培ってきた技術力を駆使し、従来にない発想で新たな付加価値・サービスを提案し続け、世界中の方に最高のモビリティーライフを提供できる会社をめざしています。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

創業以来、変わることない使命である「社会生活の改善と向上」、そして「世界文化の進展」の実現に向け、 2022年4月、パナソニックは事業会社制へと移行し、新たなパナソニックグループとなりました。 変化する世界の中で、お客様の期待を超える優れた商品やサービスを提供し、 パナソニックグループの全ての事業会社が、お客様お一人おひとりの「幸せ」を生み出す「チカラ」であり続けたいと思います。 それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだしていきます。

大同生命は中小企業市場に特化し、経営者向けの保険を主力としています。 日本の99.7％が中小企業といわれており、中小企業では経営者の才能や力量、信用が企業経営を支えており、経営者の万一の事態を想定した商品には強いニーズがあります。企業経営者のさまざまなリスクをカバーするために、多数の企業および税理士・公認会計士を会員とする各種団体と提携し、独自のビジネスモデルを展開することで安定した経営基盤を築いています。 「最高の安心」と「最大の満足」をお届けする生命保険会社をめざし、「新たな挑戦」を通じて企業価値の安定的・持続的な増大に取り組んでいます。

芙蓉総合リースは、不動産リースや航空機リースに強みを持ち、現在までに数多くの実績があります。その他にも、エネルギー・環境を意識した「太陽光発電事業」、観賞用熱帯魚のレンタルシステムである「アクア・アート」などユニークな戦略商品を展開しています。また、既存事業に加え、新規事業の取組みも積極的に行っています。M&Aを推進し、お客様の“めんどくさい”をアウトソーシングするBPO事業を手掛ける会社を子会社化したり、東京電力エナジーパートナー（株）および（株）ファームシップと提携し、国内最大級の植物工場を運営、レタスを中心とした葉物野菜の生産を行うなど事業領域の拡大を進めています。

・事務系軽作業の代行等を通して、マイナビグループの事業運営効率の向上に貢献しています。 ・マイナビグループの障がい者採用については当社がすべて責任を持って請け負っています。 ・ヘルスケア事業ではマイナビグループの社員の健康促進に寄与しています。 ・障がい者雇用を考える企業と求職者を繋ぐために、障がい者の職業斡旋(有料職業紹介業)をしています。 ・長期有給インターンシップ事業を通じて若手人材育成を行っています。

農林水産業のメインバンクとして、世界有数の機関投資家として、農林水産業の発展に貢献する民間の金融機関です。 農林中央金庫は、2023年で100周年を迎え、今後も「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」をめざし、約3,400名の職員一人ひとりが新たな取り組みに挑戦しています。 農林水産業融資、企業融資、マーケット業務、ＪＡ・ＪＦの信用事業推進サポート、リスク管理、システム企画等、幅広いフィールドで、是非皆さんの力を発揮してください。