大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

当社のオレンジ色のカセットガスが見たことのある方は「岩谷といえばカセットコンロ！」というイメージが強いかもしれませんが、実は主軸を担う事業は多岐にわたり、日本で初めて家庭用プロパンガスを全国規模で販売した会社でもあります。 現在では全国約330万世帯が当社のガスを使用しており、人々の生活を支えています。 また、近年世界中で「脱炭素」の流れが加速しており、当社は水素について、80年以上の間、製造・供給・研究開発を行ってきました。これからも当社は、水素エネルギー社会の実現に向けた取り組みを行ってまいります。

日本全国に182の店舗網をもち、投資家や法人などのお客様に対し、トータルな金融サービスを提供している総合証券です。 弊社はウェルスマネジメント（WM）部門とグローバル・マーケッツ＆インベストメント・バンキング（GM＆GIB）部門を担っており、WM部門では、主に個人や未上場法人のお客様を対象に、全国の店舗網やコールセンター、インターネットを通じて、金融商品・サービスを提供しています。 また、GM＆GIB部門では、国内外の機関投資家、事業法人、金融法人および公共法人のお客様に対し、セールス＆トレーディング業務、投資銀行業務を通じて様々な金融商品、サービス、ソリューションを提供しています。

キンドリルは、ビジネスの世界に必要不可欠な成長の生命線を担います。世の中に必要不可欠なテクノロジー・システムを日々デザイン、構築、運用し、モダナイズしていく会社です。 また、自社製品は保有しておらず、数多くのITベンダー企業とパートナーシップを結んでいるため、お客様が抱えるビジネス課題を解決するために最適なソリューションを提供しています。 そのため弊社では製品に縛られることなく、お客様が抱えるビジネス課題を解決するために複数のベンダーから最適なテクノロジーやソリューションを選定し、ご提供することが可能です。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

森永乳業は、乳で培った技術を最大限に活かしながら、安全で優れた品質を持つ商品をお客さまに提供してきました。私たちがお客さまにお届けしている商品は、人の命を支える育児用ミルクや流動食、生活を彩るヨーグルトやデザート・アイスクリームまで多岐にわたっており、幅広い世代に「おいしさ・楽しさ」と「健康・栄養」という価値を日々届けています。 当社では（１）「食のおいしさ・楽しさ」と「健康・栄養」を両立した企業（２）グローバル事業の拡大（３）サステナブルな社会の実現に貢献し続ける企業の３つを掲げ、４つの事業（栄養・機能性食品事業、主力食品事業、BtoB事業、海外事業）の強化をめざします。

Ｓｋｙ株式会社の事業は、大きく2つに分かれています。 ■ICTソリューション事業 ■クライアント・システム開発事業 Ｓｋｙ株式会社は、自ら商品を創り出すソフトウェアメーカーとして、お客様の要望に応じて開発を請け負うソフトウェアハウスとして、新たなソフトウェアの可能性を追求することで、より豊かな情報社会の実現をめざしています。

大同生命は中小企業市場に特化し、経営者向けの保険を主力としています。 日本の99.7％が中小企業といわれており、中小企業では経営者の才能や力量、信用が企業経営を支えており、経営者の万一の事態を想定した商品には強いニーズがあります。企業経営者のさまざまなリスクをカバーするために、多数の企業および税理士・公認会計士を会員とする各種団体と提携し、独自のビジネスモデルを展開することで安定した経営基盤を築いています。 「最高の安心」と「最大の満足」をお届けする生命保険会社をめざし、「新たな挑戦」を通じて企業価値の安定的・持続的な増大に取り組んでいます。

創業以来、変わることない使命である「社会生活の改善と向上」、そして「世界文化の進展」の実現に向け、 2022年4月、パナソニックは事業会社制へと移行し、新たなパナソニックグループとなりました。 変化する世界の中で、お客様の期待を超える優れた商品やサービスを提供し、 パナソニックグループの全ての事業会社が、お客様お一人おひとりの「幸せ」を生み出す「チカラ」であり続けたいと思います。 それぞれのお客さまに強く向き合い、その人の、その場所での、持続可能な幸せをつくりだしていきます。

JR東海グループ所属の広告会社としてJR東海、グループ会社の広告宣伝はもちろん、グループ以外の多種多様な企業・団体のコミュニケーションを手掛けています。JR東海「そうだ 京都、行こう。」「いざいざ奈良」などの大型キャンペーン、商業施設の開業販促、ファッション、学習塾、医療系…などあらゆる分野の広告を担っています。JR東海グループ資産を活用した独自のソリューション提供を展開しています。