リクルートグループは、就職・住まい・美容など幅広い領域でサービスを展開しています。私たちはそれらのサービスにおける事務領域を担っています。ひとくちに「事務」と言っても、総務業務や経理サービス、研修などの教育サポートや口コミサイトの投稿監視など、業務内容は多岐にわたります。 私たちはリクルートグループの一員であり、お客様のニーズにいち早く応えるために変化し続けています。より良い事業に成長させるためには、当事者意識を持って取り組むことが大切です。時には、提案や交渉を行うような場面もあります。相手の期待の先を想像し、その中で自分ができることを考え、チームの仲間と実現していきます。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

インターネットを活用した広告宣伝・販売促進・販売活動支援など、優れたマーケティング・アウトソーシングサービスを、お客様企業に提供するトランスコスモス。 Webサイトの構築や分析、インターネット広告を中心としたデジタルマーケティングサービス、コールセンターやコンタクトセンターによる付加価値の高い顧客サポートを融合させることで、これからもより積極的に、お客様企業と消費者を双方向に繋ぐサービスを提供していきます。

創業以来、ソフトバンクは様々な発展を遂げてきましたが、すべては「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を実現させるためでした。 ソフトバンクは今後、ITの総合企業としてさまざまな事業へ参入し、世界の事業を日本へ、そしてその技術とビジネスを日本から世界へ打ち出していく「Beyond Carrier, Beyond Japan」の戦略のもと、さらなる進化へ挑戦します。 ソフトバンクでは年齢・性別・国籍・キャリアに関係なく、時代の変化をチャンスと捉え挑戦することで、ソフトバンクの未来を創造する人材を求めています。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

大和証券は、日本全国に183の店舗網をもち、投資家や法人などのお客様に対し、トータルな金融サービスを提供している総合証券です。 弊社はリテール部門とホールセール部門を担っており、リテール部門では、主に個人や未上場法人のお客様を対象に、全国の店舗網やコールセンター、インターネットを通じて、金融商品・サービスを提供しています。 また、ホールセール部門では、国内外の機関投資家、事業法人、金融法人および公共法人のお客様に対し、セールス＆トレーディング業務、投資銀行業務を通じて様々な金融商品、サービス、ソリューションを提供しています。

アイシンはパワートレイン・走行安全・車体・CSSなどの幅広い事業領域を有し、自動車を構成する部品が2〜3万点と言われる中、約1万〜1.5万点の製品群を有しています。クルマの「走る」「曲がる」「止まる」、そして「快適」を支える車両運動システムパートナーとして、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロへの取り組みなど、世の中の様々な課題を解決し、笑顔あふれる持続的な社会に貢献していきます。

農林水産業のメインバンクとして、世界有数の機関投資家として、農林水産業の発展に貢献する民間の金融機関です。 農林中央金庫は、2023年で100周年を迎え、今後も「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」をめざし、約3,400名の職員一人ひとりが新たな取り組みに挑戦しています。 農林水産業融資、企業融資、マーケット業務、ＪＡ・ＪＦの信用事業推進サポート、リスク管理、システム企画等、幅広いフィールドで、是非皆さんの力を発揮してください。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。