農林水産業のメインバンクとして、世界有数の機関投資家として、農林水産業の発展に貢献する民間の金融機関です。 農林中央金庫は、2023年で100周年を迎え、今後も「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」をめざし、約3,400名の職員一人ひとりが新たな取り組みに挑戦しています。 農林水産業融資、企業融資、マーケット業務、ＪＡ・ＪＦの信用事業推進サポート、リスク管理、システム企画等、幅広いフィールドで、是非皆さんの力を発揮してください。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

チョコラBBでも知られるエーザイは患者様とそのご家族の喜怒哀楽を考え、そのベネフィット向上を第一義とし、世界のヘルスケアの多様なニーズを充足することを企業理念としています。 現在、患者様と生活者の皆様の「生ききるを支える」という想いとともに、当社グループが最も強みを持つニューロロジー（認知症関連・神経変性疾患）領域、オンコロジー（がん）領域および熱帯病などのグローバルヘルス領域に立脚したサイエンスとデータに基づくソリューションを創出し、他産業やグループとの連携によるエコシステムの構築を通じて、hhceco（hhc理念＋エコシステム）企業へと進化することを目指しています。

車両の企画から発売準備に至るまでの車両開発などを最先端のIT技術で支えるエンジニアリング分野、トヨタの車両販売から生産・物流に関わる多様な基幹システムの構築およびクレジットカードや自動車ローンといったトヨタのファイナンス事業をITで支えるコーポレート・ファイナンス分野、オールトヨタの業務を支えるシステムやインフラの企画・構築と運用サポートを提供するインフラ分野など、多岐にわたる事業内容です。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

昭和初期、ヤクルトの創始者で医学博士の代田稔は、当時の人々の健康状態に胸を痛めていました。そこから志したのは、病気にかからないようにする「予防医学」。微生物の研究を通じ、生きたまま腸内に到達し、有益な作用をする乳酸菌の強化培養に成功し、一人でも多くの人の健康に役立てるため、1935年に「ヤクルト」を発売。「予防医学」と並びヤクルトの原点をなす「健腸長寿」「誰もが手に入れられる価格で」という3つの思想“代田イズム”をもとに、現在「食品」「国際」「化粧品」の3事業を展開しています。

モバイル、AI、ビッグデータ、ポイント、働き方改革、キャッシュレス… スマホだけでなく、さまざまなつながりをつくってきたドコモ。 人と人、人とモノ、モノとモノをつなぎ、”驚き”・”幸せ”を届けています。 新しいつながりは、新しい価値を生み出します。その可能性は無限大！ 人々の暮らしをもっと豊かにするために、その取り組みは広がり続けています。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

当社は総合商社三井物産の人事・総務部門のバックオフィス業務を一手に担っている会社です。三井物産社員が営業活動に集中するために総勢約260名の体制で日々サービスを提供しています。業務は幅広く、三井物産の給与計算や諸制度の運用、三井物産本店オフィス管理・運営、郵便・宅配便やオフィスサプライ品に関わる館内物流、IC社員証交付、取引先財務データ処理など多岐に亘り、現在では他営業部門の事業の巻取りへと領域を広げ、更なるBPO推進へと歩を進めています。私たちを取り巻く環境は目まぐるしく変化していきますが、柔軟な発想を持ち、三井物産のベストパートナーとして付加価値の高いサービスの提供を目指しています。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。