JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

車両の企画から発売準備に至るまでの車両開発などを最先端のIT技術で支えるエンジニアリング分野、トヨタの車両販売から生産・物流に関わる多様な基幹システムの構築およびクレジットカードや自動車ローンといったトヨタのファイナンス事業をITで支えるコーポレート・ファイナンス分野、オールトヨタの業務を支えるシステムやインフラの企画・構築と運用サポートを提供するインフラ分野など、多岐にわたる事業内容です。

創業以来、ソフトバンクは様々な発展を遂げてきましたが、すべては「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を実現させるためでした。 ソフトバンクは今後、ITの総合企業としてさまざまな事業へ参入し、世界の事業を日本へ、そしてその技術とビジネスを日本から世界へ打ち出していく「Beyond Carrier, Beyond Japan」の戦略のもと、さらなる進化へ挑戦します。 ソフトバンクでは年齢・性別・国籍・キャリアに関係なく、時代の変化をチャンスと捉え挑戦することで、ソフトバンクの未来を創造する人材を求めています。

インテックは今から60年前の1964年1月に、「コンピュータ・ユーティリティ（電気やガス、水道のように、いつでもどこでも誰もがコンピュータを活用できる）」社会の実現を理念に誕生した総合ICT企業です。 創立時より、ソフトウェア事業やネットワーク事業、そしてデータセンター事業を推し進め、現在ではITプロフェッショナル型ビジネスの深化とサービス型ビジネス展開を両輪に、あらたな事業を切り拓き、全国に事業を拡大しています。 お客様から高い評価をいただいている創業来の経験と実績に培われた技術力により、テレビCMのキャッチフレーズ「ITで、社会の願い叶えよう。」を実現します。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

農林水産業のメインバンクとして、世界有数の機関投資家として、農林水産業の発展に貢献する民間の金融機関です。 農林中央金庫は、2023年で100周年を迎え、今後も「農林水産業と食と地域のくらしを支えるリーディングバンク」をめざし、約3,400名の職員一人ひとりが新たな取り組みに挑戦しています。 農林水産業融資、企業融資、マーケット業務、ＪＡ・ＪＦの信用事業推進サポート、リスク管理、システム企画等、幅広いフィールドで、是非皆さんの力を発揮してください。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

日本全国に182の店舗網をもち、投資家や法人などのお客様に対し、トータルな金融サービスを提供している総合証券です。 弊社はウェルスマネジメント（WM）部門とグローバル・マーケッツ＆インベストメント・バンキング（GM＆GIB）部門を担っており、WM部門では、主に個人や未上場法人のお客様を対象に、全国の店舗網やコールセンター、インターネットを通じて、金融商品・サービスを提供しています。 また、GM＆GIB部門では、国内外の機関投資家、事業法人、金融法人および公共法人のお客様に対し、セールス＆トレーディング業務、投資銀行業務を通じて様々な金融商品、サービス、ソリューションを提供しています。