当社のオレンジ色のカセットガスが見たことのある方は「岩谷といえばカセットコンロ！」というイメージが強いかもしれませんが、実は主軸を担う事業は多岐にわたり、日本で初めて家庭用プロパンガスを全国規模で販売した会社でもあります。 現在では全国約330万世帯が当社のガスを使用しており、人々の生活を支えています。 また、近年世界中で「脱炭素」の流れが加速しており、当社は水素について、80年以上の間、製造・供給・研究開発を行ってきました。これからも当社は、水素エネルギー社会の実現に向けた取り組みを行ってまいります。

私たちはドコモグループの法人事業を担う企業です。全国の法人のお客さまのDX活用を支援し、お客さま、そして地域の課題解決に貢献していきます。移動固定融合サービスや5G・IoTなどの先進ソリューションより、社会・産業にイノベーションの創出を行い、地域社会や経済の未来に貢献していきます。

707万1000人。現在、日本で要介護認定を受けている方の数です。今後も飛躍的に増えていくと予想されています。また、生きていくうえで避けては通れないのが日々の排せつです。「排せつケア」は健康寿命を長く保つうえで非常に重要なケアとなります。 当社ではそんな排せつケアをサポートする大人用紙おむつを製造・販売しています。 また、生きるうえで欠かせない医療の分野でも、現場の業務改善をサポートしています。私たちは「介護や治療を受ける今日の自分を受け入れ、少しでも前向きに明日を迎える支えになりたい」という想いで、誰もが自分らしく輝ける社会をつくっていきます。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

森永乳業は、乳で培った技術を最大限に活かしながら、安全で優れた品質を持つ商品をお客さまに提供してきました。私たちがお客さまにお届けしている商品は、人の命を支える育児用ミルクや流動食、生活を彩るヨーグルトやデザート・アイスクリームまで多岐にわたっており、幅広い世代に「おいしさ・楽しさ」と「健康・栄養」という価値を日々届けています。 当社では（１）「食のおいしさ・楽しさ」と「健康・栄養」を両立した企業（２）グローバル事業の拡大（３）サステナブルな社会の実現に貢献し続ける企業の３つを掲げ、４つの事業（栄養・機能性食品事業、主力食品事業、BtoB事業、海外事業）の強化をめざします。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

大同生命は中小企業市場に特化し、経営者向けの保険を主力としています。 日本の99.7％が中小企業といわれており、中小企業では経営者の才能や力量、信用が企業経営を支えており、経営者の万一の事態を想定した商品には強いニーズがあります。企業経営者のさまざまなリスクをカバーするために、多数の企業および税理士・公認会計士を会員とする各種団体と提携し、独自のビジネスモデルを展開することで安定した経営基盤を築いています。 「最高の安心」と「最大の満足」をお届けする生命保険会社をめざし、「新たな挑戦」を通じて企業価値の安定的・持続的な増大に取り組んでいます。

JTグループは、130以上の国と地域で製品を販売するグローバルたばこメーカーです。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。

芙蓉総合リースは、不動産リースや航空機リースに強みを持ち、現在までに数多くの実績があります。その他にも、エネルギー・環境を意識した「太陽光発電事業」、観賞用熱帯魚のレンタルシステムである「アクア・アート」などユニークな戦略商品を展開しています。また、既存事業に加え、新規事業の取組みも積極的に行っています。M&Aを推進し、お客様の“めんどくさい”をアウトソーシングするBPO事業を手掛ける会社を子会社化したり、東京電力エナジーパートナー（株）および（株）ファームシップと提携し、国内最大級の植物工場を運営、レタスを中心とした葉物野菜の生産を行うなど事業領域の拡大を進めています。