「移動」に自由と喜びを。未来の地球に、美しさを届け続けます。 アイシンは、パワートレイン、走行安全、車体、LBSなど、幅広い事業領域を展開し、自動車を構成する多彩な部品を生産しています。 「走る」「曲がる」「止まる」といったクルマの基本機能に加え、安心・快適・利便性といった移動体験の価値を高める製品・サービスの開発にも力を注いでいます。 さらに、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロの実現に向けた取り組みを通じて、社会課題の解決に貢献し、笑顔あふれる持続可能な社会の実現を目指しています。

・事務系軽作業の代行等を通して、マイナビグループの事業運営効率の向上に貢献しています。 ・マイナビグループの障がい者採用については当社がすべて責任を持って請け負っています。 ・ヘルスケア事業ではマイナビグループの社員の健康促進に寄与しています。 ・障がい者雇用を考える企業と求職者を繋ぐために、障がい者の職業斡旋(有料職業紹介業)をしています。 ・有給インターンシップ事業を通じて若手人材育成を行っています。

JTグループは、130以上の国と地域で製品を販売するグローバルたばこメーカーです。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

カゴメの始まりは1899年。1903年には日本で最初のトマトソースを作ることに成功し、創業以来120年以上、人々の食生活を支え続けてきました。そして今、「自然を、おいしく、楽しく。」をテーマに、優れた栽培技術、加工技術、バイオテクノロジー技術を駆使して皆さまの楽しくすてきな食卓を創造しています。 私たちのつくる商品の価値の源は、自然にあります。 自然に感謝し、その恵みを活かして、新しい価値を創造し続けることでお客さまに貢献しつづけていく企業であることをめざしています。

当社の「存在意義・志」（＝企業理念）は「健土健民」です。 「健土健民」という創業の精神は、これまで変わることなく脈々と受け継がれ、新たな道を切り拓いてきたパイオニア精神とともに、時代ごとの社会課題に挑む原動力となってきました。 先行きがより不透明な時代になっていく中、この原点に立ち返ることで、私たちの最大の強みである「価値をめぐらせる力※」を活かして、これから先の社会課題である「食の持続性」を実現し、食の可能性を切り拓いていく。 「健土健民」には、そんな強い想いが込められています。

1907年に創業したキリングループは、100年以上にわたって成長を続けてきました。 ビール事業から始まった後、飲料など食領域において事業を展開し、1980年代以降に発酵・バイオテクノロジーを活用し、医領域、ヘルスサイエンス領域へと事業領域を拡大させました。 近年、ヘルスサイエンス領域は、高まり続ける人々の健康意識に応え、イノベーションを生み出す新たな成長の柱として取り組んでいます。 お客様のさまざまなステージにおいて、よろこびをつなぐ商品・サービスを提供し、社会課題の解決に取り組みます。

生命保険の役割は、“もしもの時”に備えて、お客さまとそのご家族が安心して生活を支えることです。 私たちは、その大切なサービスがきちんと届くように、保険のプロである代理店やパートナー企業と一緒に業務に取り組んでいます。 仕事内容は、お客さまに直接保険を販売するのではなく、代理店の方々が自信を持って提案できるようサポートすること。 商品内容をわかりやすく伝えたり、相談しやすい環境を整えたり、必要な情報を提供したりと、“チームでお客さまを支える”イメージに近い仕事です。 人生の大切な瞬間を、保険を通じて支える企業の一員になってみませんか？

当社は総合商社三井物産の人事・総務部門のバックオフィス業務を一手に担っている会社です。三井物産社員が営業活動に集中するために総勢約260名の体制で日々サービスを提供しています。業務は幅広く、三井物産の給与計算や諸制度の運用、三井物産本店オフィス管理・運営、郵便・宅配便やオフィスサプライ品に関わる館内物流、IC社員証交付、取引先財務データ処理など多岐に亘り、現在では他営業部門の事業の巻取りへと領域を広げ、更なるBPO推進へと歩を進めています。私たちを取り巻く環境は目まぐるしく変化していきますが、柔軟な発想を持ち、三井物産のベストパートナーとして付加価値の高いサービスの提供を目指しています。

日本総合研究所は、ITソリューション・コンサルティング・シンクタンクの3つの機能を有するSMBCグループの総合情報サービス企業です。 企業や社会に対する新たな課題の提示・発信（イシュー・レイジング）から、課題に対する解決策の提示と解決への取り組み（ソリューション）、新たな市場や事業の創出（インキュベーション）などを通じ、それぞれの分野で企業や社会が求める創造的な付加価値を生み出しています。 日本総合研究所が担う役割は、本質を見据え、これまでにない新たな価値から未来を切り拓くことです。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。