・事務系軽作業の代行等を通して、マイナビグループの事業運営効率の向上に貢献しています。 ・マイナビグループの障がい者採用については当社がすべて責任を持って請け負っています。 ・ヘルスケア事業ではマイナビグループの社員の健康促進に寄与しています。 ・障がい者雇用を考える企業と求職者を繋ぐために、障がい者の職業斡旋(有料職業紹介業)をしています。 ・有給インターンシップ事業を通じて若手人材育成を行っています。

自然をフィールドとした「モノづくり、コトづくり、環境づくり」の3つを軸に、スポーツやアウトドアの領域を中心に人々の新たな挑戦を支え、その可能性をひらいていくライフスタイルクリエイティブカンパニーです。 素材や技術、テクノロジー、環境の研究を日々行いながら、多様な背景、専門性をもったブランドの知恵やアイデアを全体で共有し、モノづくりとコミュニケーションを進化させ続けています。 スポーツから日々の暮らしまで、人間のパフォーマンスを最大化することはもちろん、環境負荷を可能な限り減らし、人間を生かし、人間が遊ぶフィールドである自然をより豊かなものにします。

モバイル、AI、ビッグデータ、ポイント、働き方改革、キャッシュレス… スマホだけでなく、さまざまなつながりをつくってきたドコモ。 人と人、人とモノ、モノとモノをつなぎ、”驚き”・”幸せ”を届けています。 新しいつながりは、新しい価値を生み出します。その可能性は無限大！ 人々の暮らしをもっと豊かにするために、その取り組みは広がり続けています。

当社は総合商社三井物産の人事・総務部門のバックオフィス業務を一手に担っている会社です。三井物産社員が営業活動に集中するために総勢約260名の体制で日々サービスを提供しています。業務は幅広く、三井物産の給与計算や諸制度の運用、三井物産本店オフィス管理・運営、郵便・宅配便やオフィスサプライ品に関わる館内物流、IC社員証交付、取引先財務データ処理など多岐に亘り、現在では他営業部門の事業の巻取りへと領域を広げ、更なるBPO推進へと歩を進めています。私たちを取り巻く環境は目まぐるしく変化していきますが、柔軟な発想を持ち、三井物産のベストパートナーとして付加価値の高いサービスの提供を目指しています。

私たちは、50年以上にわたる東名高速道路や中央自動車道の保全管理の経験と技術を基に、高速道路の管理を確実に支え続けています。 NEXCO中日本グループの一員として、道路保全に必要な高度な技術を持った技術者集団として、各種技術の連携を活かして、道路保全から環境保全まであらゆる問題に対応し、高速道路の重要な使命である安全・安心・快適性の確保に日夜努めています。

JR東日本グループは 「モビリティ」と「生活ソリューション」という2つの軸で、事業活動を通じて社会的課題の解決に取り組み、地域社会の持続的な発展に貢献することで、お客さまや地域の皆さまからの信頼を高めていきます。「社会に貢献し、世の中に役に立つ仕事がしたい」 そうした思いを実現するビジネスフィールドが大きく広がっています。

私たち博報堂ＤＹアイ・オーは、博報堂ＤＹホールディングスのグループ企業として、経理や人事、情報システムなどのバックオフィス業務を受託しています。経理伝票の確認や支払金額の照合のほか、社内システムのサイト開発、レンタルPC対応、名刺制作、データ入力など幅広い業務領域でグループに貢献しています。同時に特例子会社として障害者雇用を推進する役割も果たしています。ダイバシティの実践に力を入れ、障害の有無にかかわらず働きやすい制度や環境を整備しています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

ダイキン工業は「空調」「化学」「油機・特機・電子システム」など、多様な事業を世界170カ国以上で展開しています。その売上の7割以上が海外で生み出され、グローバルリーディングカンパニーと言えるでしょう。 世界で唯一、空調と冷媒ガスを併せて生産している強みを生かし、環境先進企業として真のエクセレントカンパニーをめざしています。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。