私たち博報堂ＤＹアイ・オーは、博報堂ＤＹホールディングスのグループ企業として、経理や人事、情報システムなどのバックオフィス業務を受託しています。経理伝票の確認や支払金額の照合のほか、社内システムのサイト開発、レンタルPC対応、名刺制作、データ入力など幅広い業務領域でグループに貢献しています。同時に特例子会社として障害者雇用を推進する役割も果たしています。ダイバシティの実践に力を入れ、障害の有無にかかわらず働きやすい制度や環境を整備しています。

大塚商会は独立系のソリューションプロバイダーとして、日本中のあらゆる企業に対し、ITソリューションを提供しています。1961年の創業以来、システムインテグレーション事業（コンサルティング、システム構築、WEBビジネス）、サービス＆サポート事業（教育支援、運用保守、メンテナンス）の2大事業が柱です。そしてそれを具現化する“人”こそが、大塚商会の最大の強みだと考えています。社員のスキルアップを図る研修など人材育成に注力し、自身の興味や意欲に応じて様々な可能性にチャレンジすることが可能です。

ダイキン工業は「空調」「化学」「油機・特機・電子システム」など、多様な事業を世界170カ国以上で展開しています。その売上の7割以上が海外で生み出され、グローバルリーディングカンパニーと言えるでしょう。 世界で唯一、空調と冷媒ガスを併せて生産している強みを生かし、環境先進企業として真のエクセレントカンパニーをめざしています。

私たちはドコモグループの法人事業を担う企業です。全国の法人のお客さまのDX活用を支援し、お客さま、そして地域の課題解決に貢献していきます。移動固定融合サービスや5G・IoTなどの先進ソリューションより、社会・産業にイノベーションの創出を行い、地域社会や経済の未来に貢献していきます。

お客様企業のデジタル化を推進するパートナーとして、バックオフィス（BPO）からフロントオフィス（デジタルマーケティング・EC・コンタクトセンター）まで、さまざまな業務に深く関わっています。 現在、多くのお客様企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）の必要性に迫られています。当社は最先端のデジタルソリューションとそれを使いこなす人の力を組み合わせることでお客様企業の課題を解決し、ともに新しい価値を生み出しています。

【誠実さ&卓越性の追求】 リリーは「研究開発こそ企業の魂」という理念のもと、いまだ満たされないニーズを持つ患者さんに「ファースト・イン・クラス」、「ベスト・イン・クラス」となる医薬品を届けることを目指しています。業界でもトップクラスとなる売上高の約25%にのぼる研究開発費を投じ、新薬開発に日々臨んでいます。 日本イーライリリーには糖尿病、がん、神経変性疾患、自己免疫疾患、疼痛の注力領域があり、革新的な薬剤を一日でも早く日本の患者さんにお届けするために世界同時開発を行っています。2025年までに累計2,350万人の日本の患者さんに薬剤をお届けすることを目標としています。

JALサンライトは、日本航空株式会社の特例子会社として1995年に設立されました。設立当初から担っている日本航空の総務事務業務のほか、航空輸送事業を支える業務（航空券類審査、客室乗務員のスケジュール作成など）、をはじめ、新規事業開拓にも積極的です。これまでに、社員向けのカフェやマッサージルーム、ネイルサロンの開設により、JALグループ社員の健康や生産性の向上にも貢献しています。

JTグループは、たばこ事業、医薬事業、加工食品事業を柱に、事業を展開しております。 JTグループの歴史は「自ら変化に挑戦し続けてきた歴史」といえます。二度にわたる超大型M＆A、「MILD SEVEN」から「MEVIUS」へのブランド刷新など、常に変化を先取りし、「決断・実行」してきたことが、JTグループの現在を形作っています。 JTグループは、お客様の多様なニーズにお応えするために、今後も既成概念にとらわれることなく変化に挑戦し続け、お客様に信頼される「JTならではのブランド」をお届けし続けていきます。

創業以来、ソフトバンクは様々な発展を遂げてきましたが、すべては「情報革命で人々を幸せに」という経営理念を実現させるためでした。 ソフトバンクは今後、ITの総合企業としてさまざまな事業へ参入し、世界の事業を日本へ、そしてその技術とビジネスを日本から世界へ打ち出していく「Beyond Carrier, Beyond Japan」の戦略のもと、さらなる進化へ挑戦します。 ソフトバンクでは年齢・性別・国籍・キャリアに関係なく、時代の変化をチャンスと捉え挑戦することで、ソフトバンクの未来を創造する人材を求めています。

「真面目ナル技術者ノ技能ヲ、最高度ニ発揮セシムベキ自由闊達ニシテ愉快ナル理想工場ノ建設」ソニーの設立趣意書の「会社設立ノ目的」には、冒頭にこのような言葉が書き記されています。時代が変わっても、この設立の理念は、常にソニーという企業に根付いています。グループとして、デジタルスチルカメラ、ビデオカメラ、テレビ、オーディオ、ブルーレイディスクプレーヤー／レコーダー、イメージセンサー等半導体、コンポーネント、ネットワークサービス、放送用・業務用機器、記録メディア、メディカル関連機器などのエレクトロニクス事業やゲーム、モバイル（スマートフォン）、映画、音楽、金融、その他の分野の事業を展開しています。